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書籍:小さな会社だから勝ち残る
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第5章 や経営者・管理者がつかむ経営数字


3 損益計算書のポイント「売上総利益」「営業利益」「経常利益」

会社の事業年度において、得られた収益とかかった費用、その差の利益が書かれているのが損益計算書です。
期間が1ヶ月間であれば、月次の損益計算書になります。
この損益計算書では、会社があげた「利益」を明らかにしますから、会社の「収益力」をあらわします。

その利益には、次の3つがあります。
@ 売上総利益=売上高‐製造原価
A 営業利益=売上総利益‐販売費
B 経常利益=営業利益‐営業外費用+営業外収益

売上総利益とは、ある期間(1年間、また、月次決算では1ヶ月間)の売上高から、製品を作るのにかかった、製造原価を差し引いたものです。
これを大きくするには、イ.販売数量を増やす、ロ.製品単価を高くする、ハ.製造原価を低減するなどの方法がありますが、それぞれ、販売力の強化、製品開発力の強化、製造力の強化などが必要になります。
 販売数量を増やそうとして、安易に安売りをすると、売上総利益は増加せず、かえって減少したりします。
また、最近は、高級志向から実用志向に変化しており、製品の機能は向上させても、単価をあげると販売数量は低下しがちです。
イ.ロ.ハ、の3つの方法で、経営のバランスを見ながら、総合的に売上総利益を増やしていくことが大切です。

営業利益とは、売上総利益から、営業にかかった営業社員の給料や旅費交通費、広告宣伝費などをの販売費を差し引いたものです。
これを大きくするには、売上高や売上総利益を確保しながら販売費を減らすなど、効率的な営業をすることです。
そのための指標のひとつに、営業利益を営業社員の数で割った、営業生産性があります。
1人当たりの売上高で見る方法もありますが、販売費を含めた効率的な営業ということから考えると、1人当たりの営業利益で見たほうがよいと思います。

経常利益とは、営業利益に受取利息や支払利子などを加減したもので、通常の経営で得られる利益です。
預金や投資からの、受取利息が多いと経常利益は大きく、借入金が多くて支払利子が多いと小さくなります。
この経常利益に、固定資産の売買に伴う特別利益や特別損失を加減すると、税引き前の利益になり、それが税金や株主に対する配当、また、社内の蓄積になります。
年度経営計画の予算計画では、この経常利益が最初に目標として掲げられて、売上高や販売費、製造原価などの各予算目標値が設定されます。

これらの利益から、経営状況を読むときには、金額の大きさそのものだけではなく、次のように加工したり、グラフに表示すると見やすくなります。
  @ 売上高や社員数に対する率で見る
     売上高対総利益率・売上高対営業利益率・売上高対経常利益率・1人当たり総利益 
     ・1人当たり営業利益・1人当たり経常利益 など
  A 自社の傾向(変化)を見る
     過去数年間の推移・昨年対比・前月対比・季節変動 など
  B 他社と比較する
     業界平均や優良企業との比較・ライバル会社との比較 など



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